どうなる?サプリメントの機能性表示⑧

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平成26年7月18日 第7回 食品の新たな機能性表示制度に関する検討会

7月18日、機能性表示についての方向性がほぼ、決定しました。

迷走を続けていた検討会も、無事に元のレールに戻ったようです。
体の部位を示した効果の表示を容認する報告書案を了承したのです。

企業などが科学的根拠を示せば、「目の健康に」「膝に良い」といった表示が、来春から国の審査なしでできるようになります。

これで、健食業界の規模拡大も現実味を帯びてきましたね!

比較対象とされていた、現行のトクホと栄養機能食品の2制度は引き続き残すようです。

企業にとっては、道筋が見えた今、ここからフルスピードで準備を進めていくことでしょう。

ですが情報がなければ、準備すると言っても何から手をつけていいか分かりません。

今一度、決定した方向性を整理しましょう。

機能性表示をする手順まとめ

新制度では米国にならい、科学的根拠を明らかにできることを条件に企業の判断で健康効果を表示できるようになります。
この根拠というのは、「ナチュラルメディシンデータベース」に代表されるような、論文集に「ヒト研究論文」として記載があるかどうかが全てです。

これらは、英語で書かれていることも多いため、それを翻訳する必要が出てきます。

ということで、

①表示したい機能性を決める
②該当成分の有用性が書かれた論文が存在するか調べる
③商品開発を進める
④完成品を論文と共に政府に提出

という流れが一般的になってくるかと思います。

そして、開発する商品は、エビデンスが集めやすい「DHA」や「コエンザイムQ10」「ヒアルロン酸」「の様な単一成分のものが多くなってくると予想できます。

どことは言えませんが、私の知り合いの大手メーカーも上記のような臨床データ取得に既に動いています。

この機能性表示の決定前に単一成分で営業をかけていたくらいですから、かなり早くから動いていたのでしょう。

やはり、大手の人員に余裕のある会社が先駆けとなり、少々遅れる形で中小企業が追随するという構図になるのではないでしょうか。

しかし、トータルで見れば機能性の表示によって、消費者側にダイレクトに効果効能を訴求できるということで、
アメリカの様に健食の市場自体は拡大していくことは確かです。

今後の健康食品業界やその関連業界の動向が楽しみですね!

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